生活習慣病が企業へ与える影響は？健康経営でできる生活習慣病予防のための取り組みと実例を解説

目次

まず知っておきたい生活習慣病の基礎知識

生活習慣病について、まずは基本的な知識から解説していきます。

生活習慣病の定義

生活習慣病の定義または範囲は、明確に定められてはいません。その理由は、生活習慣病がさまざまな生活習慣によって発症や進行する疾患群であることが挙げられます。感染症の場合は細菌やウイルスという明確な原因があり、それに伴う症状が出るものですが、生活習慣病は生活習慣に加えて遺伝的要因、社会的要因なども影響する可能性があるため、定義を明確化することは難しいといえます。

定義は明確にはなっていないものの、厚生労働省では生活習慣病を「食習慣、運動習慣、生活習慣が発症・進行に関与する疾患群であり、がん（悪性新生物）、心疾患（狭心症や心筋梗塞などの心臓病）、脳血管疾患（脳梗塞やくも膜下出血などの脳の病）などの病気が含まれる」としています。健康増進法では「がん及び循環器病」、21世紀の国民健康づくり運動として厚生労働省が掲げる「健康日本21」では、「がん、循環器病、糖尿病、COPD（慢性閉塞性肺疾患）」が生活習慣病として位置付けています。

なお生活習慣病は、かつて「成人病」という名称で昭和30年代頃から提唱された疾患群として知られます。その後、この疾患群は成人ではない若年層でも発症するリスクがあることがわかったため、1996年以降は「生活習慣病」という名称に変更となっています。

参考／健康日本21アクション支援システム Webサイト「生活習慣病とは？」
e-Gov 法令検索「健康増進法」
厚生労働省「健康日本21（第三次）」

生活習慣病を引き起こす原因

前述したように、生活習慣病はさまざまな生活習慣が原因となる疾患群です。複数の生活習慣が複合的な要素となって発症に至るケースもみられます。一般的に、生活習慣に加えて遺伝子による遺伝的要因、細菌やウイルス、ストレス要因などの外部環境要因の3つが疾患の発症原因となりますが、このうち生活習慣に関わる要素が特に大きい疾患が生活習慣病と総称されています。

生活習慣病の原因となる生活習慣とそれが原因で起こり得る疾患は、大きく分けて以下の4種類です。

・食習慣：肥満、糖尿病、脂質異常症、心臓病など
・運動習慣：肥満、糖尿病、脂質異常症など
・喫煙：慢性気管支炎、肺気腫、肺がん、歯周病など
・飲酒：肝硬変、脂肪肝、アルコール性肝疾患など

生活習慣病に挙げられる疾患はこの限りではなく、必ずしも上記の生活習慣によって対応する疾患が発症するわけではありません。しかし、不規則で栄養バランスの偏った食生活や運動不足、過度な喫煙や飲酒が生活習慣病の発症リスクを高めるといえるでしょう。

参考／健康日本21アクション支援システム Webサイト「生活習慣病とは？」
健康日本21アクション支援システム Webサイト「主な生活習慣病」

データで見る生活習慣病の現状

日本では、罹患率の高い生活習慣病を「国民病」と称することがあります。では、実際にどの程度の患者がいるのでしょうか。厚生労働省が3年に一度実施する全国の医療施設を利用する患者を対象とした「患者調査」の調査結果から、生活習慣病に含まれる疾患の推計患者数が把握できます。

最新の2023年の患者調査の結果から、日本生活習慣病予防協会が算出した生活習慣病の代表的な疾患のおおよその患者数は、以下の通りです。

・高血圧：1,609万2,000人
・2型糖尿病：363万9,000人
・脂質異常症：458万7,000人
・心疾患：358万1,000人
・脳血管疾患：188万4,000人

上記の患者数を前回の2020年の調査時のデータと比較すると、微減していた2型糖尿病以外の患者数はすべて増加しています。

代表的な疾患の患者数だけを見てもいずれも100万人を超えており、現在の生活習慣病に該当する患者数がいかに多いかがわかるでしょう。

参考／日本生活習慣病予防協会「最新患者調査に主な疾患の総患者数」

企業に対して生活習慣病で起こり得るリスク

生活習慣病は一個人の健康問題だけにとどまらず、勤務先企業へもさまざまな影響を及ぼすことが考えられます。従業員の生活習慣病によって起こり得る企業のリスクとして、以下の3点が挙げられます。

従業員の心身の不調による生産性の低下

企業の生産性は従業員の体調の良し悪しによって大きく変わることがあります。高血圧や糖尿病などの生活習慣病を抱えている従業員は、体力が落ちやすくなるばかりか集中力も落ちることが考えられ、その結果業務に対するパフォーマンス力の低下につながってしまいます。

また、ノボ ノバルティスファーマ株式会社が日本人2.7万人を対象に実施した研究結果によると、肥満に関する健康障害の種類が多いと仕事や学業、日常生活への支障が高くなることがわかっています。

つまり、従業員が生活習慣病を抱えていることによって生産性が低下し、企業の業績にも悪影響を及ぼす可能性があるといえます。

参考／ノボ ノバルティスファーマ株式会社「肥満と労働生産性低下の関連が示唆」

医療費の増加

少子高齢化が進む中、健康保険の保険料を負担する現役世代も減少しており、保険料負担が増加しています。そのような中で生活習慣病の従業員が増えると、医療機関受診のために健康保険を利用することとなります。すると医療費負担も増加し、保険料負担も増えていくことが考えられるでしょう。

社会保険料は、従業員と勤務先企業が50％ずつを負担しています。医療費が増加して社会保険料の負担も増えてしまうと、企業が支払う保険料負担も増加することが予想されます。

人材不足

生活習慣病に該当する疾患はさまざまですが、中には定期的な通院が必要であったり、体調を崩した際に入院治療が必要となったりするケースもあります。従業員が突然体調を崩して欠勤が続いてしまうと、業務遂行に必要な人員を確保できなくなってしまいます。人材不足も生産性の低下を招く一因であるため、生活習慣病が企業の成長を阻害する要因となる可能性も考えられうでしょう。

また、若い人材確保が難しく、従業員が高齢化となっている企業でも、生活習慣病による人材不足のリスクは高くなると予想されます。

生活習慣病を予防するには

生活習慣病は、当然ながら疾患を抱える一個人の健康状態に大きなリスクとなります。健康に生活しながら長く働き続けるにも、生活習慣病の予防は重要です。

生活習慣病は異なる原因によって起こる複数の疾患なので、それぞれの原因に応じた予防法が必要となります。生活習慣病予防には、前述した生活習慣病の原因となる食習慣と運動習慣を含め、以下の4つのポイントを意識した生活を送ることが基本です。

定期的な運動習慣をつける

日常的に体を動かす時間が少なく運動不足になっていると、消費エネルギーが減少します。エネルギーが消費されない状態は肥満の原因となり、そこから高血圧や脂質異常症、糖尿病などの生活習慣病の代表的な疾患を引き起こす可能性が高まります。裏を返せば、適切に運動量を増やせる行動習慣を身につけることで生活習慣病予防に高い効果が期待できるのです。

そのため、生活習慣病を予防するには意識的に体を動かす習慣づけることが大事です。まずは、ストレッチやウォーキングなど負荷が低い動きを毎日一定時間行ってみましょう。1日あたり10分、普段よりも体を動かす時間を増やすだけでも、運動量を増やすことができます。これまで運動習慣がなかった方、運動が苦手な方でも、無理なく運動できるでしょう。

食事内容を見直す

栄養バランスの偏った食事は、生活習慣病を引き起こすリスクが上がります。間食や夜食を頻繁に取ったり極端にカロリーの高い食事を続けていたりすると肥満、塩分の多い食生活は高血圧を引き起こす原因となる可能性があります。

脂質の中でも、肉類や乳製品に含まれる動物性脂肪は脂質異常症の原因となるため、摂取しすぎには注意が必要です。また、朝食を抜くことも他の食事で食べ過ぎてしまうことがあるため、好ましくありません。

生活習慣病を予防するには食べ過ぎを抑えて、1日3食栄養バランスの取れた食事を摂ることが基本です。脂質や塩分は摂りすぎに注意が必要ですが、糖の吸収を抑える働きを持つ食物繊維、血圧を下げる働きを持つカリウムは意識して摂取するのがおすすめです。

適切な睡眠時間を確保する

睡眠は、生活習慣病に深く関係しています。その理由はいくつかありますが、まず睡眠不足によって食欲を増大させるグレリンというホルモンが増える一方、食欲を抑えるレプチンというホルモンが減少することです。食欲にかかわるホルモンバランスが睡眠不足によって崩れることで、過食につながる可能性があるのです。

その他にも、インスリンの分泌が低下することで血糖値が上昇しやすくなること、血圧が上昇しやすくなること、も、心筋梗塞や脳梗塞などの生活習慣病に含まれる疾患のリスクを上げることがわかっています。

このような理由から、生活習慣病の予防には適切な睡眠時間の確保が必要です。厚生労働省が2023年に健康づくりのための睡眠指針の改訂に関する検討会で取りまとめた「健康づくりのための睡眠ガイド」によると、成人の適正な睡眠時間の目安は6～8時間、少なくとも6時間以上の確保が推奨される、としています。

ただし、適正睡眠時間は日中の活動量の違いや個人差があるため、人によっては6時間未満の睡眠時間でも十分という場合もあります。6時間未満の睡眠時間でも不調を感じることなく日中の活動に支障がなければ問題はありませんが、もし日中に眠気を感じるのであれば睡眠時間が十分ではないと判断し、日中の活動状況や体質に応じて自分に最適な睡眠時間を調整して確保しましょう。

参考／健康日本21アクション支援システム Webサイト「睡眠と生活習慣病との深い関係」
厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド 2023」

定期的に健康診断を受ける

健康状態を把握するには、定期的に健康診断を受けることが有効です。年齢によって生活習慣病予防健診を受けられ、その結果を元に生活習慣の改善や生活習慣病の早期発見が期待できます。生活習慣病のリスクが高い、または疾患が見つかった場合は早い段階で治療や生活習慣の見直しができるため、病気の進行を防げるでしょう。

健康診断を通して健康状態を見直すと生活習慣病のリスクが明確になり、改善するべきポイントもわかるので、健康診断は定期的に、最低でも1年に1回受けて健康状態を把握し、生活習慣の見直しや改善を図りましょう。

健康経営で実現できる生活習慣病予防

企業で働く人にとって、その原因の多くは職場環境や勤務状況に関わることが多いものです。生活習慣病によって起こり得るリスクを防ぐためには、企業でできる生活習慣病予防として健康経営を実施することがひとつの策となります。

健康経営とは、日本再興戦略と未来投資戦略に位置づけられた「国民の健康寿命の延伸」に関する取り組みで、「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること」と経済産業省が定義しています。

企業が従業員の健康に投資することは、労働者人口が減少しつつある中で生産性の向上や従業員の活力向上、企業の活性化に寄与し、業績や企業イメージアップなどの良い効果が期待できると考えられています。そのため、健康経営は近年注目されている施策なのです。

生活習慣病は生活習慣を見直すことで予防が可能なので、病気の早期発見で治療を進めるのではなく、その前段階で発症を予防することが求められます。職場環境に生活習慣病のリスクが潜んでいるのであれば健康経営によってリスクを減らすことにより、従業員が生活習慣病で心身の不調を抱えることなく働ける職場環境の実現が期待できます。

参考／経済産業省「健康経営」

生活習慣病予防につなげられる健康経営の具体例

従業員の健康管理を企業が実践する健康経営は、より一層重要となっています。

2016年から健康経営を実施する企業の認定制度「健康経営優良法人認定制度」がスタートしており、健康経営を実施することを自社のアピールポイントとして活用する企業も増えています。このような理由から、近年健康経営は多数の企業で実施されています。

健康経営の具体例として、比較的多くの企業で導入されているのが、以下に挙げる4点です。

健康的なメニューを提供する食事補助

毎日の食事は健康維持のために必要不可欠な栄養を補給する方法ですが、栄養バランスが偏った内容では生活習慣病のリスクを高めてしまいます。生活習慣病予防を意識した食事補助としては、栄養バランスの取れた健康的なメニューの提供が有効です。

代表的な例としては、社員食堂の開設やお弁当の配送サービス、冷凍のお弁当や冷蔵の惣菜などを常備する置き社食などがあります。

定期的な健康診断の実施

労働安全衛生法では、企業の労働者に対する健康診断実施、労働者の健康診断受診に加えて、従業員50人以上の事業場ではストレスチェックが義務付けられています。

健康診断やストレスチェックを実施しても、その結果を活かせなければ意味がありません。そこで健康経営を実施する企業では、健康診断の受診率の把握とともに、産業医による面談で健康診断の受診結果とストレスチェックの結果に基づいたケアやアドバイス、再検査受診勧奨なども行っています。

参考／厚生労働省「労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう」

運動を習慣づけるイベント実施・アプリやデバイスの導入

体力テストやウォーキングイベントなど、企業内でイベントを実施するのも、運動不足による生活習慣病の予防に役立つ方法です。同じ時間と場所に全従業員を集めて実施するイベントである必要はなく、ほぼすべての人が所有しているスマートフォン向けのアプリ、ウェアラブルデバイスを導入・活用すると効率的に全従業員が参加しやすいイベントを実施できます。

例えば、アプリやウェアラブルデバイスの歩数計を使った歩数チャレンジ型のイベントを開催すると、日常生活でできるだけ歩く意識付けができます。スタンプやポイントの付与など、一定の目標をクリアした際の達成感を感じられるゲーム的要素を加えるのも、効果的に運動を習慣づける方法となるでしょう。

健康状況のデータ集計・分析

企業に義務付けられている従業員の定期健康診断やストレスチェックは、ただ受診するだけでは生活習慣病の予防としては十分ではない可能性があります。そこで、健康診断の結果をデータとして集計・分析して見える化し、改善点を把握することが生活習慣病の予防につながる方法のひとつです。

社内イベントなどを実施した際のデータとともに健康状況のデータを分析することで、自社の課題も見えてくるでしょう。

生活習慣病予防を実践する健康経営の実例

健康経営は、従業員一人ひとりの健康への意識を高めて、生活習慣病の予防につなげられる方法です。では、企業で健康経営を実施する際はどのような取り組みが効果的なのでしょうか。実際にどのような健康経営が行われているのか、実践している企業の事例をご紹介します。

コニカミノルタ株式会社

コニカミノルタ株式会社では、健康の基本となる運動、睡眠、食事、喫煙の4種類の生活習慣を見える化し、年間10回以上の健康イベントを実施しています。外部のインストラクターを招いての講習会、健康データ管理や食事習慣の改善のためのアプリや外部サービス導入を行い、イベントは50％以上、アプリは95％以上の従業員が活用しているとのことです。

参考／コニカミノルタ株式会社「健康経営 – サステナビリティ」

住友生命保険相互会社

住友生命保険相互会社では運動習慣改善促進を目的として、運動や健康診断などの健康増進の取り組みをポイント化し、獲得したポイントに応じて特典が受けられる「Vitality健康プログラム」を導入しています。

その他にも、運動を習慣付けるためのスニーカー通勤推奨やウォーキングキャンペーンの実施、社員食堂での健康メニューの提供なども実施し、健康リスク低減を実現しています。

参考／住友生命保険相互会社「健康経営 | サステナビリティ」
住友生命保険相互会社「未来を変えていく、健康増進型保険　住友生命 「Vitality」」

株式会社ベネフィット・ワン

株式会社ベネフィット・ワンは、自社で展開する福利厚生優待サービスを通した人間ドックやフィットネスクラブ優待、特定保健指導サービスの提供などのサポート体制を整備し、従業員の運動習慣改善と特定保健指導受診率向上を実現している企業です。また同社では、健康につながる活動をポイント化するプログラムを提供することによっても運動習慣比率向上や喫煙率低下に成功した実績もあります。

参考／株式会社ベネフィット・ワン「健康経営 | サステナビリティ」

効果的に生活習慣病を予防するためのポイント

生活習慣病は、食習慣や運動習慣を改善することによって十分予防効果が期待できる疾患です。従業員の生活習慣病を効果的に予防するには、以下のポイントを押さえて企業で施策を講じてみましょう。

目標を設定・結果を可視化する

生活習慣病を予防するには、まずは目標を設定しましょう。そのためには、「SMART」というフレームワークを活用するのがおすすめです。

SMARTとは、一般的に以下の5つの要素の頭文字を取ったものです。

・Specific（具体的）
・Measurable（測定可能）
・Achievable（達成可能）
・Realistic（現実的）
・Time-bound（明確な期限）

つまり、具体的かつ測定・達成が可能で現実的、かつ明確な期限がある目標を設定することが基本となります。このフレームワークに沿うことで実行しやすい目標設定ができ、目標の達成も実現しやすくなるでしょう。

さらに、実施した健康診断などの結果を可視化し、課題を明確にすることも生活習慣病予防の大切なポイントです。自分自身の病気のリスクや重症化リスクを目に見える形で把握できれば、一人ひとりがより高い意識で生活習慣病予防に望める効果が期待できます。

継続しやすい施策を取り入れる

生活習慣病予防の施策は、短期間で結果や効果が出るものではありません。原則的に長期間継続して実施することで、はじめて良い結果となるものです。そのため、生活習慣病の予防効果を出すためには、長期間続けやすい施策を取り入れることが、企業ができる生活習慣病予防策となります。

そこで、運動を習慣づけるイベントの実施、健康への取り組みのポイント化など楽しみながら取り組める施策を導入してみましょう。楽しく続けられることで「会社にやらされている」という感覚が薄れ、長期間継続的かつ積極的に従業員が取り組めるようになるでしょう。

「オフけん」でできる生活習慣病予防を踏まえた健康経営

生活習慣病の従業員が増えることは、企業に対するさまざまな悪影響が懸念されます。従業員の健康を考えた健康経営の実践は、自社の生産性向上や業績アップなどのメリットが期待できるため、効果的な健康経営として生活習慣病予防を取り入れたいところです。

心幸グループが提供する健康管理アプリ「オフけん健康管理」は、従業員の健康診断結果のデータ化やストレスチェックの実施、運動動画の閲覧に加えて、健康経営優良法人の認定取得サポートにも対応しています。従業員の生活習慣病予防として健康状態を見える化したい場合やストレスチェックを効率的に実施したい場合に、最適なツールとなるでしょう。

また、オフけん健康管理アプリではオンライン診療機能も追加されました。全国どこにいても、診察から処方箋発行までアプリで完結が可能です。スキマ時間で医師による診察が受けられるので、多忙を理由に医療機関へ足を運べない、通院が面倒という従業員の受診率向上効果が期待できるでしょう。

まとめ

生活習慣病は、患者数が非常に多い疾患群です。さまざまな疾患によって健康状態の悪化を招く恐れがあることから、生活習慣病の従業員が増えると企業の生産性の低下や人材不足など業績に関わる大きな問題となる可能性が考えられます。健康経営を行って従業員の生活習慣病予防策を講じることで、従業員にとって快適に働ける職場環境の構築・推進や業績向上、イメージアップなどの良い効果が期待できるでしょう。

健康経営として従業員の管理を行う際には、スマホアプリを導入した健康管理も効果的です。企業と従業員双方により良い効果が望める健康経営を組織全体で継続して実施し、生活習慣病予防に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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