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福利厚生で運動する機会を作りたい!健康経営につなげる導入方法は?

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公開日|2023年5月24日
所長|いくた
この記事の概要

外出する機会が減ったり、リモートワークの普及などで、歩く機会が減ったと感じる人は多いのではないでしょうか。健康経営の一環として、福利厚生で運動の機会を作りたいと考えている経営者や人事・総務担当者も増えていると聞きます。そこで本記事では、福利厚生として運動機会を提供する意味や、導入できる運動の種類などについて解説します。自社に合うサービス選びに、ぜひ本記事をお役立てください。

目次

運動不足がもたらすリスクとは?

ヨガ用品

運動不足は、さまざまな不調やトラブルの原因になります。はじめに、運動不足がもたらすリスクを理解しましょう。

体力低下による病気発症のリスク

まずは、体力低下による病気発症のリスクです。現代人は、歩いたり、体を動かしたりする機会が減っていると指摘されています。交通の便が良くなり、車も普及している中では、わざわざ歩くのが面倒、と感じてしまいがちです。また、業務のIT化が進み、社内でも移動せずに他部門などとやり取りがしやすくなっているため、運動以前に身体を動かす機会が減っているといえるでしょう。そこに加えて、リモートワークの導入も進んでおり、運動不足に拍車をかけているようです。

筋肉を動かさないと、血液循環が悪くなるので心臓疾患や動脈硬化、脳梗塞などのリスクが高まります。さらに、身体を動かさないことにより、肥満が進みやすいので血圧が高くなりやすくなってしまいます。身体が重くなると、関節に負担がかかり、ますます動く機会が減ってしまうでしょう。骨に負荷をかけないと骨量が減り、ケガもしやすくなる、というように悪循環が起きてしまいます。

メンタル面の不調が生じるリスク

慢性的な運動不足は、メンタル面の不調の要因にもなります。運動不足で身体が疲れていないと、よく眠れません。寝不足が続くと、今度は疲れが常にたまった状態になり、自律神経に支障をきたします。自律神経の乱れは、生活習慣病など大きな病気を引き起こすだけでなく、メンタル面にも大きな影響を及ぼします。また、運動不足によって筋力低下が進むと、少し動くだけで疲れやすくなってしまうでしょう。体内に疲労物質もたまります。

身体が疲れている状態では、仕事にも集中できなくなりますよね。気分も落ち込みやすくなってしまいます。このように、運動不足によって質の高い睡眠が取れず、疲れやストレスがたまった状態となり、さらに満足に寝られないという悪循環が続くと、メンタル面の不調が現れてきます。

心身の健康を害することによる業務効率低下のリスク

運動不足が心身の健康を害することによる業務効率低下のリスクも懸念されます。溜まった疲れが取れないと、仕事に集中できません。集中できない状態で仕事をすると、たびたびミスを起こすようになり、上司から注意されたり、自信を失ったりします。仕事への意欲まで損なわれてしまうと、業務効率が著しく低下します。

運動不足から発症した生活習慣病や精神疾患が悪化すると、仕事を続けられない状態になってしまうでしょう。休職や離職をせざるを得ない場合もあります。経済面にも支障が出たり、自分の望むキャリアをかなえられなくなったりしかねません。

運動不足の影響が心身の健康状態に及ぶ前に、手を打たなければなりません。普段から適度な運動を心がけて、質の高い睡眠を取ったり、ストレスを解消したりする必要があります。

座る時間を減らす必要性

オフィスワーク

座る時間が長いほど、死亡リスクが高まるという研究結果があります。筋肉量の多い下半身をあまり動かさないため、エネルギー消費量が少なくなり、肥満などの原因になります。また、1日の座っている時間が長いほど寿命が短く、2型糖尿病や心臓病罹患のリスクが高まると報告されました。日本人は特に座っている時間が長く寝ている時間以外の大半を座って過ごしている人も少なくありません。世界20カ国で比較しても、日本の座位時間の長さが目立ち、座り過ぎのリスクが懸念されます。

特に、オフィスワーク中心の労働者は、座位時間が長めになりがちです。従業員の健康を保つためには、企業のほうからも、座って過ごす時間を減らすように働きかける必要があります。実践例としては、1時間おきなどこまめに休憩を取らせる、メールやオンラインだけでなく対面の会議も奨励する、といった方法が考えられます。管理職が率先して休憩を取るようにすると、部下も真似しやすいでしょう。

なぜ福利厚生で運動の機会を作る必要があるの?

ヨガ

運動については従業員個人に一任したいと思う方もいるかもしれませんが、企業として従業員の運動を支援することには、双方にとっての大きなメリットがあります。福利厚生で運動の機会を作ったほうがいい理由は、主に次の3つです。

健康経営を推進するため

まず、健康経営を推進するために、福利厚生で運動の機会を作ることが大切です。

将来の労働人口減少が心配される中、既存の労働力をできるだけ長く維持する必要性が増しています。ひとり一人の従業員が、できるだけ長く健康で働けるようにしなければなりません。高齢化が進むと、医療費の負担が増え、企業の経営にも大きな影響を及ぼします。従業員が病気をせずに長生きできれば、医療費の負担も減らせます。

いくら従業員の人数が多くても、心身に不安のある状態では、十分な労働力を発揮できません。限られた人数でもひとり一人が最高のパフォーマンスを発揮できれば、高い生産性を維持できるはずです。

こうした事情から、企業の健康経営が推奨されており、その一環として福利厚生で従業員に運動機会を提供するところも増えています。

働き盛りの運動不足が指摘されているため

働き盛りの人の運動不足が指摘されていることも、福利厚生で運動の機会を作る必要性のひとつに挙げられます。

厚生労働省が令和元年に実施した調査によると、1年以上継続的に、週2回以上、1回30分以上の運動をしていると回答した人は、男性で33.4%、女性で25.1%でした。また、運動に関心がある人、改善したいと思っている人の半数以上が、「仕事や家事・育児が忙しくて運動習慣の改善ができない」と答えています。

前述の運動習慣があると答えた人の割合で最も少なかった年代は、男性は40~49歳で18.5%、女性は30~39歳で9.4%でした。また60歳未満は全体的に運動習慣のある人の割合が少なく、全体の割合を上げているのは60代以上です。現役社会人の多くが時間に追われており、特に働き盛りの人ほど、主体的に運動時間を捻出するのが難しい状況にあるといえます。福利厚生で、従業員に運動機会を提供することには、大きな意義があるといえるでしょう。

ご参考/【厚生労働省】身体活動・運動

リモートワークで運動不足が深刻化しているため

リモートワークによる運動不足も深刻化しています。新型コロナウイルスの感染防止策として推奨されたのをきっかけに、リモートワークを導入する企業が急増しました。通勤の手間がなくなったのは時間効率の面ではメリットですが、導入前と比べて、歩いたり、階段を上ったりする機会は大きく減ったはずです。

実際に、リモートワークになってから運動不足を実感した人は多く、いわゆる「コロナ太り」で、体重も増加したという人が目立ちます。また、リモートワークで身体の不調を訴えるケースも多く見受けられます。特に多いのは、目の疲れや肩こり、疲れ、だるさなどです。コロナが終息しても、在宅勤務などの働き方は定着すると見られています。

在宅勤務中には、オンとオフの切り替えが難しいという問題も指摘されています。自己管理能力が高い人では、適度に休憩を取ったり、運動したりできるでしょうが、人によっては何時間も座りっぱなしになってしまうかもしれません。疲れている状態で運動不足が続くと、さらに心身の不調が悪化する恐れがあります。すべての従業員の健康を守るためにも、会社を挙げて運動習慣をつける必要があるといえるでしょう。

福利厚生で運動機会を提供する5つのメリット

ランニング

続いて、福利厚生で運動機会を提供する5つのメリットについて解説します。福利厚生で運動機会を提供することには、従業員の健康増進につながるだけでなく、企業の生産性向上にも寄与する可能性があると考えられます。

運動習慣がなくても取り組みやすい

まず、運動習慣がなくても取り組みやすいことが、福利厚生で運動機会を提供するメリットのひとつです。

運動習慣がない人は、何らかのきっかけがなければ、なかなか運動を始められないものです。身体を動かすことに関心がない場合だけでなく、「運動の必要性を頭では理解していても、腰が重い」という人も少なくありません。

企業主導で、福利厚生として運動の機会を提供することは、運動習慣を取り入れるきっかけになります。普段運動習慣がない人でも、これを機に始めてみようと思うかもしれません。例えば、ゲーム感覚で取り組めるものや、ポイントを貯められるものなどは参加しやすいでしょう。職場で話題に上がったり、競い合ったりすることで継続もしやすくなります。周りが参加している中、自分だけ何もしないわけにはいかないと感じることもあるものです。

従業員の健康管理がしやすくなる

従業員の健康管理がしやすくなることも、重要なメリットに挙げられます。

健康経営の一環として、福利厚生を用いた運動機会の提供をすることで、従業員がどの程度運動しているのかをデータなどで把握できるようになり、導入効果を可視化できます。例えば、アプリなどで進捗状況を管理するのもひとつの手です。

あるいは、福利厚生代行サービスを利用して運動機会を提供することで、利用状況を把握できます。前年と比べて利用者が増えたか、減ったかといった検証もしやすくなるでしょう。

このように、会社全体で取り組むことによってできるアプローチは多くあります。従業員側に状況を確認することも有効です。定期的にアンケート等を実施すると、従業員ごとの運動継続率や運動効果、今後に向けたニーズなどを把握できます。

プレゼンティーズム・アブセンティーズムを防げる

プレゼンティーズム・アブセンティーズムを防ぐこともできます。

プレゼンティーズムとは、心身の健康に問題があることにより、出勤していても生産性が低下している状態です。一方のアブセンティーズムは、心身の健康に問題があり欠勤している状態を指します。

適度な運動をすることにより、生活習慣病やメンタル面の不調を予防できます。特に、職場でコミュニケーションを取りながら行うことで、周りとの連携が取りやすくなり、メンタル面の不調が起こりにくくなるでしょう。

また、福利厚生として取り組むことで、定期的にアンケートを取りやすくなります。従業員が抱えている心身の問題に早く気付くことができ、改善の必要なポイントも把握できるため、悪化する前に手を打てるようになるはずです。

日常の中に軽い運動を取り入れやすい

日常の中に軽い運動を取り入れやすいことも、福利厚生で運動機会を提供するメリットに含まれます。

福利厚生で運動を推奨することにより、仕事の合間など、日常の隙間時間にも身体を動かす習慣を取り入れやすくなります。例えば、「座った状態でできるかかとの上げ下げ」や「体側伸ばし」など、周りの目を気にせずに行えます。座った状態でも、身体を適度に動かすことで、肩こりの防止には効果的です。疲労感が軽減される、リラックスできる効果も期待できます。

福利厚生を使って運動する人が増えれば、おのずと健康を気にする会話も増えていくでしょう。「自分も真似してやってみよう」と思う人の輪が広がっていけば、日常の中に運動を取り入れる人が多数派になります。運動への取り組みに、さらに追い風が吹くでしょう。

従業員間のコミュニケーションを増やせる

運動という共通の話題によって、従業員間のコミュニケーションを増やせる効果も期待できます。

従業員が一緒に運動する機会を作ることにより、業務以外でも交流が生まれます。目標達成に向けてサポートし合ったり、ときには競争し合ったりすることで、業務では見えなかった部分も見えてくるはずです。

また、運動をきっかけにして、これまで話したことがなかった相手と話す機会が持てるため、業務や部署の垣根を超えた人脈や新たなコミュニティが生まれます。コミュニケーションが活性化し、従業員同士のつながりが広がったり、強まったりすることで、社内の風通しもよくなるでしょう。業務上でも連携を取りやすくなるため、組織内の業務の効率化や生産性向上にもつながります。

企業が提供できる運動機会の種類は?

ここからは、企業が提供できる運動機会には具体的にどのようなものがあるのかを紹介します。いくつかのパターンを紹介しますので、自社で取り入れやすいものを選んでみましょう。

社外に場所を借りて運動イベントを開催する

フットサル

企業が提供できる運動機会として、従来から取り入れられている方法は、社外での運動イベントの開催です。

近隣のスポーツ施設やグラウンドなど、社外の場所を借り、運動不足解消につながるイベントを開催する企業は多くあります。実施例は、運動会やフットサル大会、ボウリング大会、ウォーキング、スポーツクライミングなどです。

対象は全従業員としたうえで、あくまで自由参加とし、参加を強制しないことが大事です。そのうえで、初心者や運動が苦手な人も含めて、できるだけ多くの人が自主的に参加できるようなイベントを選んで開催するようにしましょう。

また、休日は、プライベートや家族の行事などで、スケジュールが埋まっていることも多いものです。平日の夜や業務時間を利用して、リフレッシュを目的としたイベントとして開催することも、参加者を増やすコツです。

社内に講師を招いて運動イベントを開催する

社内に講師を招いて運動イベントを開催するのもおすすめです。

広めの会議室など、社内の一室を利用して、運動系のイベントを実施する方法になります。例えば、ヨガやピラティス、ストレッチなどは、球技のような運動神経も問われず、体操感覚で行えるとして人気です。室内で行える簡単な運動ならば、参加できる人も多いでしょう。運動のためのウェアやスニーカーなども不要です。シンプルな動きならば、思い出して自宅でも再現してみるなど、個人でも続けやすいでしょう。

こちらも、平日の夜や就業時間内を利用して行うのがポイントです。仕事中や終業後のリフレッシュとして、その足で参加しやすいため、人が集まりやすくなります。参加者を増やすには、イベントを開催することや日程をあらかじめ周知しておきましょう。イントラネットに掲載する、社内メールで通達する、従業員出入り口に宣伝の看板を立てておく、などのやり方が有効です。また、定期的に開催することで、運動の継続もしやすくなります。

費用の補助や器具・用具の現物支給をする

フィットネスジム

企業が運動機会を提供する方法には、費用の補助や器具・用具の現物支給をするというやり方もあります。

大きく2つやり方があり、1つ目は、スポーツクラブやジムなどを法人契約して、費用の補助などをする方法です。2つ目に、バランスボールやヨガマット、ルームランナーなど、運動に使う器具や用具を企業でまとめて購入して現物支給する、といったものです。

利用の規定をあらかじめ作っておき、さまざまな方法できちんと周知して多くの従業員が使えるようにすることが必要です。不公平感が生まれてしまうと、かえって社内の雰囲気が悪くなってしまいかねません。

運動を奨励するイベントを開催する

ウォーキング

運動を奨励するイベントを開催することも有効です。

全員が個人個人で運動に取り組むよう、結果を競うイベントを開催するなどの方法が検討できます。大勢が参加するものはハードルが高くても、ひとりでマイペースに取り組めるものならやってみたい、という人は少なくないでしょう。期間を決めて、毎日運動に取り組むようなイベントがおすすめです。

例えば、毎日コツコツと歩数を稼ぎ、個人間や部署間で期間中の合計歩数を競うウォーキングプログラムなどは誰もが参加しやすく、盛り上がりやすいでしょう。期間終了後にも、個人でのウォーキングの習慣が身に付きやすくなります。また、チーム戦の場合は、メンバー同士のコミュニケーションを取るきっかけにもなり得ます。”

オンライン形式でプログラムを提供する

オンライン運動セミナー

オンライン形式でプログラムを提供することも検討してみましょう。

オンラインでの運動指導であれば、一堂に会さなくても、自宅などから気軽に参加できます。会社としても、大勢を収容するスペースを確保したり、使用後に部屋を清掃したりする手間が省けます。オンライン形式でのプログラム提供は、リモートワーク中の従業員に便利です。通勤がなくなり、運動不足に陥っているリモートワーカーほど、福利厚生による運動機会の提供が必要だといえます。

講師を招いて社内で指導している様子をオンラインで提供するパターンと、外注でオンラインによる運動指導のプログラムを利用するパターンがあります。参加にあたって、ZoomなどのWeb会議システムへのアクセスが必要になる場合には、アプリのインストール方法などについて、事前にフォローしておきましょう。見逃し配信ができれば、より多くの従業員が受講できるでしょう。

運動にかかる費用を非課税にする条件は?

チェック

福利厚生の一環として運動を促進するにあたって、運動にかかる費用を非課税にする(=福利厚生費として計上する)条件についても知っておきましょう。非課税にするための条件は次の3つです。

全従業員を対象とすること

運動にかかる費用を非課税扱いとするためには、対象が全従業員であることが必須です。

条件などが設けられ、一部従業員だけが享受できる状態になっている場合は、給与とみなされて、課税対象になります。実際の利用者が従業員の一部であっても、全員が利用できる状態になっていれば原則非課税です。

運動機会の提供という会社からの恩恵を、全従業員が「平等に」受けられるかどうかが重要です。実際に利用するかどうかは個人の判断であるため、そこは問われません。

常識の範囲を逸脱しないこと

常識の範囲を逸脱しないことも、非課税とするための条件に含まれます。

運動の場合に限らず、社会通念上相当と判断される場合に限って、福利厚生費として計上できます。福利厚生費として計上できる=非課税です。すなわち、従業員の運動に対して企業が支払う費用として金額が「妥当か」どうかが、ここでのポイントです。

従業員一人あたりにかけられた金額が高額すぎると、課税対象になるため注意しましょう。明確にいくらまで、というルールが決まっているわけではありません。一般的に妥当な費用であり、不必要に高額でなければ福利厚生費として計上できるはずですが、心配な場合は顧問税理士にもチェックしてもらうと安心です。

現金支給しないこと

現金支給しないことも、運動にかかる費用を非課税にする条件です。

スポーツクラブや事務の年会費等を現金支給したとみなされると、課税対象になります。つまり、利用した従業員が税金を支払わなければなりません。会社の福利厚生として、ポイント制のカフェテリアプランを導入しているケースもあることでしょう。カフェテリアプランの場合、ポイントが換金可能なケースで、実際に換金した場合は課税対象になります。また、職位や報酬額などに応じて付与されるポイントが異なる場合も、均等ではないため、課税対象になってしまいます。

カフェテリアプランで運動サポートサービスを選択した場合は、すべて課税対象となるわけではありませんが、このように内容によっては課税される可能性があることを知っておきましょう。

また、器具の購入代の費用補助を現金で支給すると課税対象になります。企業が販売元に金銭を支払い、全従業員に「現物支給」する場合には、非課税にできます。

福利厚生で取り組む運動を選ぶときのポイントは?

ポイント

福利厚生として認められるためには、全員が参加できるものである必要があります。性別や年齢、運動習慣の有無に関係なく参加でき、楽しく続けられる運動がおすすめです。

そのほうが参加のハードルも下がり、より多くの従業員の健康促進につながる可能性が期待できます。また、目標を達成すると特典を得られるものだとモチベーションを保てます。

自社のニーズに合うメニューを導入しよう

福利厚生で運動の機会を提供すると一口に言っても、企業の規模や人員構成などによって合うものと合わないものがあります。福利厚生で運動を取り入れたいものの、何を導入すればいいのか悩んでいる場合には、心幸ウェルネスに問い合わせてみてはいかがでしょうか。

心幸ウェルネスでは、企業の声を聞いた上で、健康サポートプログラムを企画、運営しています。従業員に対して「健康セミナー」や「運動セミナー」、体成分測定や体力測定ができる「からだ測定会」の実施など体験型の健康経営サポートにより、形だけの健康経営ではなく、真(シン)の健康経営を実現しています。

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